1. なぜ動画制作は価格がバラバラなのか？
動画制作の費用は「どこまでやるか」と「誰がやるか」によって大きく異なります。
例えば10万円でできるものもあれば、100万円以上かかることもあります。
テレビCM、ドラマ、映画はすべて「映像」ですが、それぞれ制作規模や目的が異なり、費用にも大きな差があります。
企業動画も同様で、撮影の規模、編集の凝りかた、出演者の有無、構成台本の作成など、さまざまな要素が積み重なって費用が決まるのです。
2. 見積書で確認すべきポイント
見積書を見る際は、「どこまでが含まれているのか」「何が別料金になるのか」を確認しましょう。
「撮影一式」「編集費」といった項目には、実際には撮影時間、機材、スタッフ数、交通費などが含まれている場合と、そうでない場合があります。
また、「ナレーションは別」「修正は1回まで無料」などのルールがあることも珍しくありません。
たとえば、手のひらサイズの製品と巨大な建築物では、必要な人員、機材、撮影時間が全く異なります。
にもかかわらず「撮影一式」とだけ書かれていたら、違和感を持つのが自然です。
そもそも動画制作は、企業ごとに目的も内容も異なるため、既製品では対応しきれず、どうしてもオーダーメイドにならざるをえません。
ですが、だからこそ、見積書の内訳が明確であれば、費用感もつかめて納得して依頼することができるのです。
また、見積書の中でとくに注意したいのが「カメラ台数」です。
1台で済む撮影と、マルチカメラが必要な撮影とでは、準備・人員・編集手間すべてが変わってきます。
特にマルチカメラ撮影は、対談や現場風景など、1回の撮影で多角的な視点が必要な場合に有効です。
撮り直しが難しい現場では、1台だけでは追いつかないというケースもあります。
たとえば2人の対談を1台のカメラで撮る場合、「ツーショット固定」という方法もあります。
これは、両者を一つの画角で捉え続けるスタイルで、コストを抑えられるメリットがあります。
ただし、話している人の表情やリアクションをクローズアップしたい場合には物足りなさが残ることもあります。
“その場でしか撮れないやりとり”を逃さず、自然なテンポで仕上げたいなら、マルチカメラ撮影が望ましい。
でも、どちらを選ぶかは制作の目的と予算次第。
大切なのは、その意図が見積書にどう反映されているか、きちんと確認しておくことです。
3. 削っていい費用、削ってはいけない費用
コストを抑えたい場合、削っても問題ない可能性があるのは「既存素材の活用」や「社内ナレーションの起用」など、外注依存度が低い部分です。
一方で、絶対に削ってはいけないのが「構成（台本）」と「映像の設計」です。
ここが不十分だと、結果的に「伝わらない動画」になってしまいます。
最近では高性能なカメラや編集アプリの普及で、センスの良い個人がつくる“オシャレな映像”も増えています。
しかし企業が求めているのは、そうした趣味映像ではなく、目的に沿って成果につながる動画です。
4. 動画制作の基本的な流れ
一般的な流れは以下の通りです：
- ヒアリング・企画（目的確認）
- 構成台本の作成
- 撮影
- 編集（ナレーション・BGM・テロップなど）
- 納品・展開
この中で、何が基本料金に含まれていて、何がオプションかは制作会社ごとに異なります。
特にマルチカメラ撮影は、対談や現場風景など、1回の撮影で多角的な視点が必要な場合に有効です。
撮り直しが難しい現場では、1台だけでは追いつかないというケースもあるのです。
2人の対談を1台で撮ろうとすると、片方ずつ切り替えて撮る必要があり、自然な流れや空気感が失われてしまいます。
そうした“その場でしか撮れないやりとり”を逃さないためにも、構成に合わせた撮影体制が必要になります。
5. 追加料金が発生する場面とは？
追加費用が発生するのは、次のようなケースです：
- 撮影当日の追加リクエスト
- 構成や目的の大幅変更
- 納品直前の用途変更（別バージョン制作など）
これらはすべて「変更」や「手間の追加」によるものです。
しかし、事前の確認と説明があれば、こうしたトラブルはほとんど防ぐことができます。
制作側が「どこまでが基本で、何が追加になるか」を明確に説明してくれているか。
その透明性が、安心して任せられるかどうかの判断基準になります。
まとめ
動画制作は、目的・規模・手法によって大きく費用が変わります。
「見積書の読み方」「削っていいポイントとダメなポイント」「追加費用の回避方法」などを理解しておくことで、
不安なく、かつ効果的な映像を手に入れることができます。
動画制作が初めてという企業様にとって、この記事が安心材料となり、
より納得感のある発注につながることを願っています。